現代葬儀社の大きな特徴
現代葬儀社の大きな特徴
葬儀社には自社ホールを有して、その規模に合わせた施行を「自社」で執り行うことができる会社と、インターネットなどの窓口を通じて紹介斡旋業を生業としている「ブローカー葬儀社」があります。そこでは自社の葬儀施行はしないで、依頼者へ紹介斡旋した葬儀社からのマージンを収益としています。インターネットなどで一見しただけではわかりにくいため、よく吟味しておくことが大切です。
基本的には地元慣例に精通した葬儀社が安心ですが、対応スタッフの資質も見定めたいものです。現代では、ホールの設備や斎場へのアクセスだけが葬儀社の特徴ではなく、「葬祭におけるサービス」などの理念表明が重要なカギとなります。
また、自治体などの葬儀支援として「市民葬」「区民葬」などの標準的な葬儀施行の枠組みを制度化しているところもありますが、特に大きなメリットはなく、むしろ直接依頼をしたほうが安くできる場合もあります。注意しなければならないのは、そのような制度での「指定業者」は、必ずしも「よい葬儀社」と推薦されているわけではないという点です。
多様化するサービス
葬儀社では「会員特典」などがありますが、あまり重要ではありません。会員になることにより、どれだけの情報提供（会報や生活セミナーなど）や事前相談などの「安心サービス」が得られるかが肝心です。
現在、コミュニケーションを主体にしたサービスが評価されています。
互助会の一部では、前払い金の会員勧誘の前後では対応がよくなることがありますが、その後、多くは毎月の自動引き落としで疎遠となり、中途解約や支払残金の払い戻しには冷然な態度で、トラブルに発展してしまうケースもあります。
主な葬祭業者
互助会（冠婚葬祭互助協会）
正式には「冠婚葬祭互助会」といい、経費の前払いを月々の支払いとした「割賦販売」で、「前払い式特定取引契約」となります。いわゆる月掛けの「積立貯金」ではありません。一定期間を「一ロ」として、葬式代金の前払いをしているわけで、保険のように万が一のときに必要な費用全額を保障するものでもありません。また、定められたコース以外では割高になることもあります。「民間企業」の営利事業なので、万が一の破産や倒産時、掛け金の保全や解約時の返金金額についても説明を聞いておきましょう。
葬儀專門業者
葬儀社は家族経営の小規模なところから、多数の事業所を持つ大規模なところまでいろいろです。
●斎場を持っている葬儀社
大きな葬儀に対応でき、家族葬、自由葬など、さまざまなプランにも対応可。臨終後の安置先にも使えます。一般的に料金は高め。また、とりあえず情報が欲しいときに、気軽に聞ける相談窓ロもあります。
●斎場を持っていない葬儀社
公営や民営の貸し会場などを利用して葬儀を行います。直葬なども請け負ってもらえ、料金は安めのところが多くなっています。
北斎場のお葬式の葬儀プラン
